SMAP騒動は沈静!もうひとつのSで始まりPで終わる騒動の行方
SMAP騒動は沈静!もうひとつのSで始まりPで終わる騒動の行方
画像出典:Wikipedia
なんとSで始まりPで終わる。まさにあのグループですが、このSHARPも確かにSで始まりPで終わる。それだけに関心度が高いということだ。
SHARPはSMAPよりも70年以上前、1912年に誕生。家電に参入する前の1915年には、現在でも多くの人に親しまれている文房具、SHARPペンシルを発明したことでも知られている。
2000年代前半は液晶テレビ「AQUOS」で一世を風靡した。2008年のリーマンショック後、液晶パネルの価格が下落し、失速。日本の家電業界の落ち目が叫ばれて久しい中、SHARPも現在は経営再建中だ。
政府系ファンド産業革新機構は機構案の財務支援効果が1兆円を超え、台湾の鴻海精密工業の案よりも優れているとSHARPに対して主張している。
機構はSHARPの再建をめぐり鴻海と競っている状況。
産業革新機構傘下には日立製作所、ソニー、東芝の液晶事業を統合させた国策メーカーのジャパンディスプレイがあり、そこにSHARPを加えることで“日の丸液晶”の世界シェアを高めたい狙いがある。
交渉決裂に備え、革新機構との協議を続ける道を残している。神経戦が続きそうだ。
大規模太陽光発電所(メガソーラー)の需要伸び悩みなどで市場は縮小するとの予測もあり、先行きは不透明だ。
SHARPはSMAPよりも70年以上前、1912年に誕生。家電に参入する前の1915年には、現在でも多くの人に親しまれている文房具、SHARPペンシルを発明したことでも知られている。
そんな“解散危機”のSHARPの行方は・・・
SHARPの再建策に注目が集まっているが、当初有力視された産業革新機構による出資ではなく、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業によるSHARP買収で決着する見通しが強まっている。
政府系ファンド産業革新機構は機構案の財務支援効果が1兆円を超え、台湾の鴻海精密工業の案よりも優れているとSHARPに対して主張している。
機構はSHARPの再建をめぐり鴻海と競っている状況。
産業革新機構傘下には日立製作所、ソニー、東芝の液晶事業を統合させた国策メーカーのジャパンディスプレイがあり、そこにSHARPを加えることで“日の丸液晶”の世界シェアを高めたい狙いがある。
禁断の二股外交を仕掛けているSHARP。
鴻海(ホンハイ)は、「SHARP買収へ優先的に交渉」を2月末の最終契約目指しているが、交渉がこじれて破談となるリスクもある。
交渉決裂に備え、革新機構との協議を続ける道を残している。神経戦が続きそうだ。
シャープ (6753) 東証1部
16年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結最終損益は1083億円の赤字(前年同期は71.6億円の赤字)に赤字幅が拡大した。
大規模太陽光発電所(メガソーラー)の需要伸び悩みなどで市場は縮小するとの予測もあり、先行きは不透明だ。