Ｅｉｍｅｉ みちしるべ 2016年02月22日

《Ｅｉｍｅｉ「みちしるべ」》

（２月２２日から２月２６日の週）

２月最終日が近づいてきた。
１月も２１日に安値をつけて月末にかけて反騰。
この流れは今月も続くような気がする。
月の１０日にもの買うな、月の２０日にもの売るな。
このリズムが依然有効なのだろう。

週末のＮＹ市場でハードメーカーのアップルの株価は下落したが、ソフト系のグーグル、ヤフー、フェイスブック、アリババ、アマゾンやバイオのバイオジェンなどは上昇。小型株の堅調は今期業績の軟調見通しを嫌気した大型株の動きとは違った側面がある、
日曜の日経朝刊では「不動産融資、２６年ぶリ最高」の見出し。
週末のＲＥＩＴ指数の上昇を見ていると、マイナス金利＝不動産業界好感の図式はしばらく続きそうな気配。
加えてマザーズ指数も週末大幅に反発。
追い証攻勢に苛まれた２月初旬〜中旬の相場展開とは違ってこよう。

年初から２ヶ月間の下落。
信用評価損率は２月１２日に２５％台まで悪化した。
裁定買い残も２兆円割れ。
需給は悪くなくなってきた。
欲しいものがあると「安く買いたい」というのは古今東西不変の真理。
だから株は下げた後に上がるし、上げた後に下がる。
子供でも理解できるこの簡単すぎる図式が、資本市場とか立派な名前をつけた場所になると見えなくなる。
横文字使ったって専門用語使ったって、機械プレイが増え立って所詮市場はヒトの心理の集合体。
簡単な図式にまとめることが格好悪い訳ではなかろうが、そんなイージーな相場観測はバカにされると錯覚する。
ものごとは単純明瞭にして簡素して考えた方が間違いは少ない。
それを敢えて難しく考えよう、格好良く論じようと誤解錯覚した連中が解釈するからわからなくなる。
聞く方も聞く方で「それはわからない」と恥ずかしくて言えないのでわからないままに解釈は進行。
結果的にはわかっていない者がわからない者に語ってそれでわかった気になる。
わからない説は自分が悪いのではなく、わかるように説明できない奴が悪いのは当たり前。
このわからないだらけが市場をますます暗くして壁を高くしているような気がする。
「売る人が多いから安い。買う人が多いから高い」。
この原理原則を放れてアレコレ論じる空虚さはそろそろ理解されてもいいだろう。
「安く買いたい人は株価が下がって欲しい」。
「高く売りたい人は株価が上がって欲しい」。
つまり売り方にとって株価上昇が歓迎で買い方にとっては株価下落が歓迎。
この大きな流れでのパラドックスが現実なのに、逆の解釈をするから儲からないのかも知れない。

日経平均想定レンジ


下限１６０１７円（１月２１日安値）〜上限１７４２０円（１月ＳＱ値）

まさに相場はリズムとスケジュールの産物。

↓
（１）日本市場とアメリカ市場の休場日とＳＱ日
（２）日銀会合とＦＯＭＣとＥＣＢ理事会の日程
（３）日本のＧＤＰ発表日
（４）Ｇ７、Ｇ２０などの世界の経済首脳会議の日程

・・・当たり前だが、売り方は（２）のない週に思いっきり売って来る。
そして（２）のある週に買い戻し。
１月の最後の２週に買い戻したのは、（２）があったから。
（２）で何も出て来ないのが分かると、安心してまた売りを浴びせて来る。
次の（２）が来るまで…。
２月は売り方に取りまして絶好。
何故なら（２）がないから。
しかし（２）はないが、よく見まら（４）がある。
２６日(金)のＧ２０。


２月１９日のロン・ポールの「ドル完全崩壊の日」は何もなく通過。
何も起きはしないという相場心理の傍らで「怖いもの見たさ」の心理が終わった。
因みに米国債務上限の限界は１１月５日というスケジュールは覚えておきたいところ。
面白いのは次のサプライズ見たさの対象がすぐ出てくること。
今度は陰謀論チックなものとは違って英国のＥＵ離脱。
６月２３日に英国はＥＵ残留を問う国民投票を行うという。
これを受けてポンドは１％程度の下落だから為替市場の反応は早い。
というか、為替市場や商品市場のために世界の政治と経済があるようにも思える。
まさに主従の逆転はパラダイムの転換でもある。
もし英国がＥＵを離脱すると・・・。
トランプ氏が共和党の大統領候補になるのと同じようなサプライズ。
市場は常に目のやり場を求める場所でもある。
そして視点がとどまらないからややこしい。

陰謀論で面白いのは紙幣や貨幣の話。
特にフリーメイソンが絡んでくると訳がわからなくなる。
例えば日本の硬貨はすべて足すと６６６円。
フリーメーソンの聖なる数字６６６になるという。
１円玉がないと６６５円になるというのは当たり前。
消費税が５％だったときに物の金額は５円単位となったので１円玉不要論がでたことがある。
それでは困るので敢えて８％にしたという話。
荒唐無稽だが面白さはある。
しかし、そうなると消費税が１０％になったときはさらに１円玉は使われなくなる。
となると消費税１０％の可能性は薄れてくると考えてもみたい。
ただ、最近は金融とＩＴを融合したフィンテックの流れ。
象徴はお金ではなくカードやソフトの世界。
となると１円玉がなくなってもそもそも合計６６６なんて関係のない世界になる。
だから世界中がこの流れに付いて行っているのかもしれないという仮定がでてくる。
想像は想像を呼ぶので面白いのだが、投資の世界ではほとんど役立たない。
もっとも日経１面で「フィンテック誘致、異業種連合で」の見出し。
米国のファンド運営会社「ソーゾー・ベンチャーズ」がファンドを組成。
金融や物流など各分野の日本企業が出資するという。
これはひょっとすると大きなパラダイムの変化なのかも知れない。
ひょっとすると「ロン・ポールの警告」はこのあたりを示しているのだろうか。
紙幣や貨幣からＩＴ上の新たなマネーへの移転ならば、あっても不思議ではない。

（兜町カタリスト　櫻井英明）