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反発、米株高を好感
東京株式（前引け)＝反発、米株高を好感
14日午前の日経平均株価は反発し、前週末比160円79銭（0.56%）高の2万9109円52銭となった。
朝方から主力株をはじめ広範囲に買いが先行し日経平均は反発し、2万9000円台を回復した。15～16日に行われるFOMCを前に上値も重く前場中盤に伸び悩んだとはいえ、2万9000円台を再び下回る場面はなかった。
前週末の米国株市場で小幅ながら主要株指数が揃って上昇し、S＆P500指数は過去最高値を更新したことから、相対的に出遅れる東京株式市場は上値を見込んだ買いが優勢となった。任天堂は軟調だったものの時価総額上位の銘柄に買われる銘柄が多い。
国内では東京や大阪など10都道府県を対象とする緊急事態宣言の解除期限を20日に迎える。「宣言が解除されれば、経済活動の正常化が一段と進むとの見方も日本株の買いにつながっている」との指摘があった。
13日に閉幕した主要7カ国首脳会議（G7サミット）では、東京五輪・パラリンピックについて「安全、安心な形での開催を支持する」と表明した。新型コロナ対策では途上国への10億回分のワクチン提供に合意したほか、2022年には世界的な感染を収束させる目標を掲げるなどした。これらを経済活動の正常化への動きと捉える向きもあったようだ。
米長期金利がこのところ低下傾向にあり「高PER（株価収益率）の成長株にも見直し買いが入りやすくなっている」との指摘があった。ただ、上値を追う動きも限られた。朝方に上げていた主力銘柄には利益確定や戻り待ちの売りもでやすかった。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）はともに反発した。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆678億円、売買高は4億6311万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1153と、全体の約5割を占めた。値下がりは901、変わらずは139だった。
個別では、ファーストリテイリングが大きく買われたほか、レーザーテック、キーエンスなども堅調。神戸物産が値を飛ばし、エイチ・アイ・エスも物色人気化した。ビューティガレージがストップ高を演じ、日本アジア投資も大幅高。エムスリーが上昇した。ファナック、安川電、ブリヂストンも買われた。
半面、売買代金トップの任天堂の下げが目立つ。伊藤忠商事が下落したほか、武田薬品工業も軟調。gumiが急落、プロレド・パートナーズも大幅安となった。ヤーマン、エイチームなども大きく水準を切り下げた。日揮HD、オリンパスやバンナムHDも安かった。
東証2部株価指数は前週末比10.64ポイント高の7591.86ポイントと反発した。
出来高は1億0221万株値上がり銘柄数は207、値下がり銘柄数は169となった。
個別では東洋刃物が一時ストップ高と値を飛ばした。KHC、スーパーバッグ、神島化学工業、ウエスコホールディングス、テラプローブなど13銘柄は年初来高値を更新。アサヒ衛陶、築地魚市場、アートスパークホールディングス、石井表記、松尾電機が買われた。
一方、アルチザネットワークスが年初来安値を更新。アゼアス、ギグワークス、東京ソワール、ラピーヌ、ウイルコホールディングスが売られた。
14日午前の日経平均株価は反発し、前週末比160円79銭（0.56%）高の2万9109円52銭となった。
朝方から主力株をはじめ広範囲に買いが先行し日経平均は反発し、2万9000円台を回復した。15～16日に行われるFOMCを前に上値も重く前場中盤に伸び悩んだとはいえ、2万9000円台を再び下回る場面はなかった。
前週末の米国株市場で小幅ながら主要株指数が揃って上昇し、S＆P500指数は過去最高値を更新したことから、相対的に出遅れる東京株式市場は上値を見込んだ買いが優勢となった。任天堂は軟調だったものの時価総額上位の銘柄に買われる銘柄が多い。
国内では東京や大阪など10都道府県を対象とする緊急事態宣言の解除期限を20日に迎える。「宣言が解除されれば、経済活動の正常化が一段と進むとの見方も日本株の買いにつながっている」との指摘があった。
13日に閉幕した主要7カ国首脳会議（G7サミット）では、東京五輪・パラリンピックについて「安全、安心な形での開催を支持する」と表明した。新型コロナ対策では途上国への10億回分のワクチン提供に合意したほか、2022年には世界的な感染を収束させる目標を掲げるなどした。これらを経済活動の正常化への動きと捉える向きもあったようだ。
米長期金利がこのところ低下傾向にあり「高PER（株価収益率）の成長株にも見直し買いが入りやすくなっている」との指摘があった。ただ、上値を追う動きも限られた。朝方に上げていた主力銘柄には利益確定や戻り待ちの売りもでやすかった。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）はともに反発した。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆678億円、売買高は4億6311万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1153と、全体の約5割を占めた。値下がりは901、変わらずは139だった。
個別では、ファーストリテイリングが大きく買われたほか、レーザーテック、キーエンスなども堅調。神戸物産が値を飛ばし、エイチ・アイ・エスも物色人気化した。ビューティガレージがストップ高を演じ、日本アジア投資も大幅高。エムスリーが上昇した。ファナック、安川電、ブリヂストンも買われた。
半面、売買代金トップの任天堂の下げが目立つ。伊藤忠商事が下落したほか、武田薬品工業も軟調。gumiが急落、プロレド・パートナーズも大幅安となった。ヤーマン、エイチームなども大きく水準を切り下げた。日揮HD、オリンパスやバンナムHDも安かった。
東証2部株価指数は前週末比10.64ポイント高の7591.86ポイントと反発した。
出来高は1億0221万株値上がり銘柄数は207、値下がり銘柄数は169となった。
個別では東洋刃物が一時ストップ高と値を飛ばした。KHC、スーパーバッグ、神島化学工業、ウエスコホールディングス、テラプローブなど13銘柄は年初来高値を更新。アサヒ衛陶、築地魚市場、アートスパークホールディングス、石井表記、松尾電機が買われた。
一方、アルチザネットワークスが年初来安値を更新。アゼアス、ギグワークス、東京ソワール、ラピーヌ、ウイルコホールディングスが売られた。