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反落、151円安 中国株安やトルコ情勢を嫌気
東京株式(大引け)=反落、151円安 中国株安やトルコ情勢を嫌気
【大引け概況】
15日の日経平均株価は反落した。前日比151円86銭安の2万2204円22銭で終えた。
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きょうの東京株式市場は、リスクを回避するムードが再燃した。
前日の米国株市場ではNYダウなど主要指数がいずれも高く、ドル円相場も1ドル=111円台前半の推移と円安に振れたことで外部環境は追い風が意識された。
 
トルコが米国製品の一部に報復関税を課すと伝わったのも投資家心理を悪化させ、株価指数先物に売りが優勢となった。
中国・上海総合指数が下げ幅を拡大すると株価指数先物に売りが出て一段安となり、後場前半には一時2万2110円29銭(前日比245円79銭安)まで下落する場面があった。
コマツなど中国事業の規模が大きい銘柄が売られた。
 
JPX日経インデックス400は反落した。終値は前日比105.50ポイント安の1万5026.32だった。東証株価指数(TOPIX)も反落し、12.92ポイント安の1698.03で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆402億円と、7月25日以来の少なさだった。売買高は12億4476万株。東証1部の値下がり銘柄数は1618と、全体の7割超を占めた。値上がりは422、変わらずは64だった。


業種別株価指数(全33業種)はその他製品、情報・通信業、輸送用機器などが下落し、陸運業、鉱業、電気・ガス業が上昇した。
 
個別では、ソフトバンクやファナックといった値がさ株が安い。SUMCO、キーエンスも値を下げた。ブイ・テクノロジーが安く、昭和電工、コマツも売りに押された。中国でゲーム販売の認可が凍結されたとの報道が嫌気され、ネクソンや任天堂などゲーム関連株が軒並み売られた。ワイヤレスゲートがストップ安に売り込まれ、インフォマートも大きく下げた。関東電化工業、三井金属も下落した。
 
一方、リクルートやキッコマンが高い。スタートトゥデイが反発、NTT、SMCも買い優勢だった。LITALICO、ピーシーデポコーポレーションが値を飛ばしたほか、アルヒ、レノバも買われた。ビジョン、日本トムソンが物色人気となり、沢井製薬も上昇。川崎汽船なども上昇した。
 
 
東証2部株価指数は前日比7.83ポイント高の7139.10ポイントと続伸した。
出来高8497万株。値上がり銘柄数は147、値下がり銘柄数は276となった。
 
個別では、省電舎ホールディングスがストップ高。まんだらけは一時ストップ高と値を飛ばした。ベネフィット・ワン、チャーム・ケア・コーポレーション、キョウデン、イクヨ、岡山県貨物運送など7銘柄は年初来高値を更新。
プレミアグループ、コーア商事ホールディングス、ラオックス、セコニックホールディングス、小島鉄工所が買われた。
 
一方、中央ビルト工業、安川情報システム、アスモ、三光マーケティングフーズ、シノブフーズなど40銘柄が年初来安値を更新。RVH、リミックスポイント、パス、アライドテレシスホールディングス、ファステップスが売られた。