夏のボーナス・消費に期待か？

この夏のボーナスにあたる賞与、一時金が軒並み上昇していることが分かった。大企業と中小では差があるものの、2年連続で上がる見通しで個人消費の回復を後押ししそうだ。

一般社団法人・労務行政研究所が5月7日に東証1部上場企業122社を対象にした、夏季賞与・一時金の妥結水準の調査結果を発表、平均73万4,434円で前年同期比3％増になったことがわかりました。

2008年のリーマンショック後では最も高い妥結額です。

製造業、非製造業とも堅調で景気回復や政府による賃上げ要請がボーナスに反映しているとみられるそうです。

一般財団法人 労務行政研究所より ボーナスが上昇傾向にあることは、個人消費回復のバロメーターとも言え、その動向が気になるところです。

4月の「景気ウォッチャー調査」では、賃上げなどを背景に地方の景況感も上向いてきました。消費回復が企業収益の拡大につながり、さらなる賃金上昇に向かう好循環に期待がかかります。

景気回復が鮮明になりつつあるので日本株の下値は堅そうです！

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