過熱感ないが売方の買い戻し一巡で「春の嵐」が吹きそうです

来週はアメリカの雇用統計発表を控えていることと、日経平均が２月３日の直近安値１万７２７１円から２７日の１万８８６５円まで１７営業日で９．２２％と比較的大きい上昇率となっていることから、「春の嵐」が吹く心配はありそうです。

　出来高、売買代金では、とくに過熱感はみられないものの、短期的な値上がりの大きさということでは、「出来高過熱感」ではなく「株価過熱感」といえる状況です。週足２６週線とのカイリ拡大もやや大きくなっています。

　先行した銘柄には利食い売りが出やすい位置となっているものとみられます。

　しかし、ＮＹ相場も日本の相場も、「売方」が積極的に空売りを仕掛ける展開でもなさそうです。マーケットにとって一大悪材料だったギリシャ問題、ウクライナ問題が燃え盛ったときでも売り崩すことができなかったからです。逆に、足元では、ギリシャ問題とウクライナ問題で空売りしていた売方が買戻しに動いたことが今回の上げを大きくした一因のように思われます。

　その売方が、買戻しを一巡させたと思われることが来週の相場調整の可能性を含んでいるといえるでしょう。

　当面、気になる材料では、やはりアメリカの政策金利引上の「時期」と「幅」、そして「回数」でしょう。それらによって、好調なアメリカ景気と企業々績に影響の度合いが違ってきます。

　イエレンＦＲＢ議長は、引上げは６月まではないという主旨の発言ですが、今回、多分、初めてと思われる、「６月」という数字が表面に出たことは大きいことだと思います。欧州、日本の景気に明るさが見えてきたことから６月引上実施の可能性は強まったのではないでしょうか。とくに、来週末発表の２月分雇用統計が高水準なら６月実施しが濃厚となりそうです。

　ＮＹダウは金利上げをあるていど織込んでいるとは思われますが、短期的には調整安のきっかけとなる可能性は予想されます。

　先行した主力優良銘柄から、最近、動意をみせている新日本科学のような往年の人気材料株に物色の矛先が移る可能性が予想されそうです。中期投資なら主力優良株の押し目を３月の配当取りで狙うのがよいと思われます。

（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ−ＩＲ　犬丸正寛の相場展望）