小反落　朝高後下落、半導体関連に売り

東京株式（前引け)＝小反落　朝高後下落、半導体関連に売り
 
9日午前の日経平均株価は小幅に反落し、午前終値は前日比11円39銭安の3万9677円42銭だった。
 
きょう前場は朝方に買い優勢で始まり、日経平均は3万9900円台まで上昇したが、その後は上値が重くなりマイナス圏に沈む展開に。前日の米半導体株高を受け、同関連株の主力どころを中心に強い動きでスタートしたものの、その後は半導体セクターで値を消す銘柄が多くなった。ただ、それ以外では押し目買いや買い戻しが入り日経平均も抵抗力を発揮、結局前場は前日終値をわずかに下回る水準で着地している。
 
前日の米NYダウ工業株30種平均が続落した。トランプ米大統領が同日、新たに8月1日から発動するとした関税について「延長は認められない」との考えを自身のSNSで示した。関税を巡る不確実性が世界経済に悪影響をもたらすとの懸念が、日本株の重荷となった。
 
半面、8日の米株式市場で主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は2%近く上昇するなど、半導体株の上昇が目立った。東京市場でも朝方は東エレクやアドテストなど値がさの半導体関連株に買いが先行したが、買い一巡後は下落に転じ、日経平均は前日の終値（3万9688円）を挟み一進一退となった。
 
市場関係者は「前日の米株式市場同様、方向感に欠く展開。トランプ氏の関税を巡る発言に市場は反応薄になってきてはいるものの、積極的に買う材料もなく、心理的節目の4万円を意識した売り買いが交錯している」との見方を示した。
 
後場の日経平均株価は、膠着感の強い値動きが継続か。前場時点の東証プライム市場の値上がり銘柄数は82.6%、値下がり銘柄数は15.1%と、幅広い銘柄がプラス圏で推移しているが、直近上昇をけん引していた半導体関連株の下落が指数の重しとなっている。
後場に国内半導体関連株に買い戻しの動きが向かうと指数は上向く可能性がありそうだが、市場には積極的に買い進む材料が乏しい。ETF(上場投資信託)の分配金捻出売りが出ることが一部で警戒されるなか、心理的節目の4万円を意識した売り買いが交錯しそうだ。



   
東証株価指数（TOPIX）は続伸した。前引けは8.39ポイント（0.30%）高の2824.93だった。JPXプライム150指数は反落し、0.23ポイント（0.02%）安の1234.51で前場を終えた。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆1020億円、売買高は9億4648万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は247。値上がりは1344、横ばいは35だった。
 
業種別株価指数（33業種）は電気機器、機械、非鉄金属などが下落。上昇は輸送用機器、海運業、石油・石炭製品など。
 
個別では、三菱UFJや三井住友などの金融株が堅調に推移。キオクシアホールディングスが高く、トヨタ自動車、ソフトバンクグループもしっかり。オムロンが物色人気を集めた。ルネサスエレクトロニクスも買いが優勢。アレクシオン社とライセンス契約を締結したJCRファーマが値上がり率トップとなり、パルグループホールディングスが急騰、GMOインターネット、愛知製鋼などが大きく切り返している。
 
半面、売買代金首位のディスコが軟調、アドバンテストも朝高後に値を消した。ソシオネクストの下げが目立つ。三菱重工業、川崎重工業などが売りに押された。ファーストリテイリング、任天堂、レーザーテック、フジクラ、日立、ソニーグループなども冴えない。
ほか、前期業績の下振れ着地をマイナス視されたハニーズHDが大幅安、西武ホールディングス、アイル、ソシオネクストなどが値下がり率上位となった。