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371円安と反落 日米金利上昇でハイテク株売り
東京株式(大引け)=371円安と反落 日米金利上昇でハイテク株売り
【大引け概況】

3日の日経平均株価は反落し、終値は前日比371円60銭安の4万1938円89銭だった。約1カ月ぶりの安値。
 
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日経平均は午後に一段安となり下げ幅は一時440円を超えたが、下値では押し目買いなどが入り、相場を支えた。
 
前日の欧州株市場が全面安となったほか、米国株市場でもNYダウが一時600ドル近い下げをみせるなど軟調で、これを受けて東京株式市場でも投資家のセンチメントが悪化した。米株市場では長期金利の上昇を背景にエヌビディア<NVDA>をはじめハイテク関連に売りが目立ち、この流れを引き継ぐ格好となった。前場は下げも小幅にとどまっていたが、後場寄りから先物を絡めた売りが日経平均を押し下げる格好に。
ただ、個別株は中小型株の一角に買いが観測され、全体に逆行する銘柄も少なくなかった。後場に入って値下がり銘柄数が増加したが、それでも全体の51%を占めるにとどまった。売買代金はかろうじて5兆円台に乗せた。5兆円台は6営業日ぶりとなる。
 
東京株式市場でも東エレクやソフトバンクグループなど値がさ株に売りが優勢となり、日経平均を下押しした。日銀の氷見野良三副総裁が2日の講演で利上げを急がない姿勢を示したとの受け止めから、過度な利上げ期待が後退し、三菱UFJなど金融セクターの下げも目立った。
 
売り一巡後は下げ渋る場面もあった。三井住友トラスト・アセットマネジメントの上野裕之チーフストラテジストは「下値では買いたい個人も多い。ただ、国内政局の不透明感が払拭されるまでは本格的な買いは入ってこない」と指摘した。
 
さて、東京株式市場は米株安、円安と外部環境に変化はあったが、米株安の方に反応してしまい日経平均はおとといの安値に接近する展開へ。安定していたトピックスがその安値を割ってしまったことで調整の流れは続きそうな状態となっている。日経平均は重要な下値支持線である25日移動平均線(4万2166円)を割り込んでしまった。思いの外、9月相場は軟調な展開を強いられている。

 


東証株価指数(TOPIX)は反落した。終値は32.99ポイント(1.07%)安の3048.89だった。JPXプライム150指数も反落し、16.92ポイント(1.28%)安の1307.32で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆79億円、売買高は22億3610万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は832。値上がりは740、横ばいは47だった。
 
業種別株価指数(33業種)は、銀行業、保険業、海運業などが下落。パルプ・紙、ゴム製品などが上昇した。
 
個別では、売買代金首位となったソフトバンクグループが大幅下落を余儀なくされたほか、三菱重工業、良品計画、アサヒの下げも目立った。東京エレクトロン、ディスコ、レーザーテックなども冴えない。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクが値を下げ、三菱商事も安い。アステリアが下落率トップに売り込まれ、ミガロホールディングス、文化シヤッターも大幅安。東京電力ホールディングスも大きく水準を切り下げた。
 
半面、売買代金上位に食い込んだフジクラが強さを発揮、アドバンテストも小幅ながらプラス圏で着地した。JX金属がしっかり、ファーストリテイリング、三井物産も買いが優勢だった。大阪チタニウムテクノロジーズが物色人気。インターメスティック、日本ヒュームが急騰、内田洋行も値を飛ばした。ツルハホールディングス、ウエルシアホールディングスも大幅高。塩野義や横浜ゴム、エーザイは上げた。