値下がり優勢、様子見姿勢が強く

【市況】東証グロース（大引け）＝値下がり優勢、様子見姿勢が強く

 
東証グロース市場は、米国が貿易相手国と同水準まで関税を引き上げる「相互関税」の詳細を日本時間3日午前4時に公表するのを前に様子見姿勢が強く、東証株価指数（TOPIX）が下落するなど、東証プライム市場の大型株の動きもさえないなか、グロース市場の銘柄も持ち高整理の売りが優勢だった。市場では「米相互関税の全体像がみえない段階で買いを入れづらい」との声があった。
東証グロース市場250指数は5日続落した。終値は前日比1.89ポイント（0.30%）安の635.07だった。5日続落は2月19〜28日（7日続落）以来の長さ。
グロース市場の時価総額上位20銘柄で構成される東証グロース市場Core指数は0.25％安となった。
グロース市場では、noteやテラドローンが下落し、国内証券が最上位の投資判断で調査を開始したQPS研究所やSynsなどの宇宙関連株は大幅高となった。
値上がり銘柄数170、値下がり銘柄数407と、値下がりが優勢だった。
 
個別ではトヨコー、QPS研究所がストップ高。Synspective、イントランスは一時ストップ高と値を飛ばした。シンカ、MFS、イオレ、トラストホールディングス、サイエンスアーツなど12銘柄は年初来高値を更新。HENNGE、クオリプス、GMOフィナンシャルゲート、AViC、ユナイトアンドグロウが買われた。
 
一方、Terra Drone、ZenmuTech、ペルセウスプロテオミクスがストップ安。Veritas In Silico、ジンジブ、ハッチ・ワーク、インテグループ、FRONTEOなど91銘柄は年初来安値を更新。ヘリオス、キッズウェル・バイオ、雨風太陽、BTM、ブルーイノベーションが売られた。