値下がり優勢、様子見姿勢が強く

【市況】東証スタンダード市場（大引け）＝値下がり優勢、様子見姿勢が強く

 
東証スタンダード市場はトランプ米政権による相互関税の詳細が日本時間3日早朝に公表されるのを前に、様子見姿勢が強くもみ合った。幅広い銘柄が下落したものの、半導体関連など値がさ株の一角に買いが入り指数を押し上げた。
スタンダードTOP20は下落。出来高は4億6799万株。
値上がり銘柄数365、値下がり銘柄数1062と、値下がりが優勢だった。
 
個別では秋川牧園、ファーストコーポレーション、工藤建設、三井住建道路、鉄人化ホールディングスなど27銘柄が年初来高値を更新。エス・サイエンス、北日本紡績、ヤシマキザイ、サノヤスホールディングス、セーラー万年筆が買われた。
 
 一方、サイトリ細胞研究所、Speeeが一時ストップ安と急落した。住石ホールディングス、SDSホールディングス、ダイセキ環境ソリューション、タウンズ、神田通信機など157銘柄は年初来安値を更新。フォーシーズHD、GFA、エヌジェイホールディングス、児玉化学工業、全保連が売られた。