409円安大幅反落、売り一巡後は円安等を材料に下げ幅縮小

東京株式（前引け)＝409円安大幅反落、売り一巡後は円安等を材料に下げ幅縮小
15日午前の日経平均株価は反落し、前引けは前週末比409円36銭（1.04%）安の3万9114円19銭だった。
 
きょう前場はリスク回避の売りがかさみ、日経平均株価は大きく下値を探る展開となった。中東情勢が更に緊迫度合いを強めるなか、前週末の米国株市場が急落したことから、投資家のセンチメントが弱気に傾いた。半導体銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）も大幅に下落した。
米株市場の地合いを引き継ぎ東エレクやアドテストなど半導体関連を中心に売り込まれ、日経平均株価は一時700円を超える下げとなり、3万9000円大台を割り込む場面もあった。
原油価格の高止まりに伴うインフレの長期化で、米市場での利下げ開始の時期が遅れる可能性も意識された。海外投資家とみられる短期筋による株価指数先物への売りがかさんだ。
 
ただ、前場取引後半は押し目買いや買い戻しが入り、下げ幅を縮小している。値下がり銘柄数は1000を超えたものの全体の63%にとどまっている。
売り一巡後は下げ幅を縮小した。主要7カ国（G7）の首脳らはイランからの攻撃を受けたイスラエルに対して緊張緩和の協力を求めた。市場ではイスラエル側の報復がいったん打ち止めとなる可能性が投資家心理の支えになり、下値で押し目買いが入っているとの見方があった。


   
為替は1ドル153円70銭台まで円安ドル高が進行しており、先週つけた円安水準を上回っている。今のところ政府関係者による口先介入は観測されていない。ドル・円の水準だけ見ると、2022年の円買い介入時の151円90銭台よりも1円80銭円安に振れていることから、いつ政府・日本銀行による円買い介入が行われてもおかしくはない。後場は、為替動向を注視しつつ、日経平均の下げ幅縮小に期待したい。
 
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引けは13.95ポイント（0.51%）安の2745.69だった。JPXプライム150指数は反落し、7.71ポイント（0.65%）安の1183.31で前場を終えた。
 
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆1261億円、売買高は8億4837万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1047。値上がりは550、横ばいは52だった。
 
 
業種別株価指数（33業種）は医薬品、空運業、情報・通信業、その他製品などが下落。上昇は電気・ガス業、非鉄金属など。
 
個別では、売買代金トップのレーザーテック、売買代金第2位のソシオネクストがいずれも売り優勢だったほか、ファーストリテイリングも軟調。ソフトバンクグループも値を下げた。ジンズホールディングスが急落、アステラス製薬も大幅安となった。アステラス、高島屋、エムスリーが下げた。
 
半面、東京電力ホールディングスなど電力株が買われ、半導体関連ではローツェも独歩高となった。三菱マも上げた。IDOM、Gunosyがストップ高人気。ベクトルも商いを膨らませ急騰した。