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351円高と反発、米ハイテク株高で
東京株式（前引け)＝351円高と反発、米ハイテク株高で
6日午前の日経平均株価は反発し、前引けは前日比351円58銭（0.91%）高の3万8841円75銭だった。
きょう前場はリスク選好の地合いとなり、日経平均株価は一時500円を超える上昇で3万9000円台に乗せる場面があった。前日の米国株市場でハイテク株を中心に投資資金が流入、ナスダック総合株価指数が2%近い上昇をみせ史上最高値を更新したことで、これに追随する動きとなった。特にエヌビディア<NVDA>の上昇が目立ち、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も大幅高で最高値を更新したことを受け、半導体関連株への買い戻しが加速、全体指数を押し上げている。ただ、あす7日に米雇用統計の発表を控え、買い一巡後は上げ幅を縮小した。なお、前引け時点で値上がり銘柄数を値下がり銘柄数が大幅に上回っている。
5日の米株式市場でナスダック総合株価指数が最高値を更新した。米雇用指標がインフレ圧力の和らぎを映したとの受け止めから、米連邦準備理事会（FRB）による早期利下げの思惑が再燃した。米長期金利の低下とともに、ハイテク株には株式の相対的な割高感が薄れるとの見方から買いが入った。エヌビディアが大幅高となり、時価総額は初めて3兆ドル台に乗せた。東京株式市場では東エレクやアドテストなど値がさの半導体関連の上昇が目立った。
日銀の中村豊明審議委員が6日午前、札幌市金融経済懇談会であいさつし、3月の金融政策決定会合でマイナス金利解除と長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）の撤廃を決定した際に反対票を投じたことについて「中小企業の『稼ぐ力』と『賃上げ余力』の向上を確認してから変更すべきと考えた」と述べた。金融政策の正常化に慎重な発言を受けて円高・ドル安が一服し、短期筋が株価指数先物に買いを膨らませる場面があった。
市場では「ハト派」と受け止められたもよう。米金利も低下傾向にあることから、10年物国債ベースでの日米金利差は3.2％とやや縮小している。為替は1ドル155円50銭台と落ち着いた推移となっているが、円売りポジションのアンワインド（巻き戻し）に伴う円高ドル安が強まる可能性はある。
後場の日経平均は、為替市場や債券市場を睨み、前場終値水準でのもみ合い相場を想定する。
朝高後の上値はやや重かった。日経平均は4月以降のレンジ（3万7000円～3万9000円）の上限付近にあり、利益確定売りが上値を抑えた。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは16.71ポイント（0.61%）高の2764.93だった。JPXプライム150指数は反発した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3540億円、売買高は8億7371万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は675。値下がりは907と値上がりよりも多かった。横ばいは65だった。
業種別株価指数（33業種）は海運業、証券・商品先物取引業、石油・石炭製品などが上昇。不動産業、サービス業、繊維製品などは下落した。
個別では、ソフトバンクグループ（SBG）が商いを伴い大幅高に買われたほか、ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテストなどが値を飛ばした。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも高い。日立製作所、川崎汽、第一三共が上げた。大阪ソーダが値上がり率トップに買われ、双葉電子工業も急伸をみせた。
半面、売買代金で群を抜くレーザーテックが下げ止まらず、ニトリHD、リクルートホールディングスも売りに押された。ニデックが安く、霞ヶ関キャピタルも大きく値を下げた。ワールド、アルプスアルパインが大幅安となった。
6日午前の日経平均株価は反発し、前引けは前日比351円58銭（0.91%）高の3万8841円75銭だった。
きょう前場はリスク選好の地合いとなり、日経平均株価は一時500円を超える上昇で3万9000円台に乗せる場面があった。前日の米国株市場でハイテク株を中心に投資資金が流入、ナスダック総合株価指数が2%近い上昇をみせ史上最高値を更新したことで、これに追随する動きとなった。特にエヌビディア<NVDA>の上昇が目立ち、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も大幅高で最高値を更新したことを受け、半導体関連株への買い戻しが加速、全体指数を押し上げている。ただ、あす7日に米雇用統計の発表を控え、買い一巡後は上げ幅を縮小した。なお、前引け時点で値上がり銘柄数を値下がり銘柄数が大幅に上回っている。
5日の米株式市場でナスダック総合株価指数が最高値を更新した。米雇用指標がインフレ圧力の和らぎを映したとの受け止めから、米連邦準備理事会（FRB）による早期利下げの思惑が再燃した。米長期金利の低下とともに、ハイテク株には株式の相対的な割高感が薄れるとの見方から買いが入った。エヌビディアが大幅高となり、時価総額は初めて3兆ドル台に乗せた。東京株式市場では東エレクやアドテストなど値がさの半導体関連の上昇が目立った。
日銀の中村豊明審議委員が6日午前、札幌市金融経済懇談会であいさつし、3月の金融政策決定会合でマイナス金利解除と長短金利操作（イールドカーブ・コントロール、YCC）の撤廃を決定した際に反対票を投じたことについて「中小企業の『稼ぐ力』と『賃上げ余力』の向上を確認してから変更すべきと考えた」と述べた。金融政策の正常化に慎重な発言を受けて円高・ドル安が一服し、短期筋が株価指数先物に買いを膨らませる場面があった。
市場では「ハト派」と受け止められたもよう。米金利も低下傾向にあることから、10年物国債ベースでの日米金利差は3.2％とやや縮小している。為替は1ドル155円50銭台と落ち着いた推移となっているが、円売りポジションのアンワインド（巻き戻し）に伴う円高ドル安が強まる可能性はある。
後場の日経平均は、為替市場や債券市場を睨み、前場終値水準でのもみ合い相場を想定する。
朝高後の上値はやや重かった。日経平均は4月以降のレンジ（3万7000円～3万9000円）の上限付近にあり、利益確定売りが上値を抑えた。
東証株価指数（TOPIX）は反発した。前引けは16.71ポイント（0.61%）高の2764.93だった。JPXプライム150指数は反発した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3540億円、売買高は8億7371万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は675。値下がりは907と値上がりよりも多かった。横ばいは65だった。
業種別株価指数（33業種）は海運業、証券・商品先物取引業、石油・石炭製品などが上昇。不動産業、サービス業、繊維製品などは下落した。
個別では、ソフトバンクグループ（SBG）が商いを伴い大幅高に買われたほか、ディスコ、東京エレクトロン、アドバンテストなどが値を飛ばした。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも高い。日立製作所、川崎汽、第一三共が上げた。大阪ソーダが値上がり率トップに買われ、双葉電子工業も急伸をみせた。
半面、売買代金で群を抜くレーザーテックが下げ止まらず、ニトリHD、リクルートホールディングスも売りに押された。ニデックが安く、霞ヶ関キャピタルも大きく値を下げた。ワールド、アルプスアルパインが大幅安となった。