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大幅続伸3万3000円台乗せ、米金利の低下が支え
東証プライム市場（前引け)＝大幅続伸3万3000円台乗せ、米金利の低下が支え
15日午前の日経平均株価は大幅に続伸し、午前終値は前日比645円63銭（1.97%）高の3万3341円56銭だった。
きょう前場はリスクオンの流れが一気に強まり日経平均は大幅続伸、フシ目の3万3000円台を大きく回復した。
14日のNYダウ工業株30種平均は前日比1.42%高、ナスダック総合株価指数は2.37%高で終えた。
注目された10月の米消費者物価指数（CPI）が事前予想から下振れたことで、米長期金利が低下し市場のセンチメントが改善、前日の欧米株市場が全面高に買われた流れを引き継いだ。外国為替市場では日米金利差縮小を背景に大きくドル安・円高に振れたが、これを嫌気する動きは見られなかった。また、朝方発表の7～9月期の国内GDPは低調な内容だったが、これも特にマイナス材料視されなかった。
アジア市況では、香港ハンセン指数及び上海総合指数も堅調に推移している。
PER（株価収益率）の高い半導体関連株を中心に幅広く買われ、取引時間中としては約2カ月ぶりに心理的な節目の3万3000円を上回った。
東京株式市場でも東エレクやアドテスト、TDKなどが買いを集めた。
内閣府が15日に発表した7～9月期の国内総生産（GDP）速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比年率2.1%減だった。3四半期ぶりのマイナス成長となり、国内長期金利が一時低下したことも株式相場の支えとなった。
一方、日経平均が3万3000円台半ばに近づくと上値が重くなる場面があった。夏場から秋にかけて売買高が膨らんだ価格帯でもあり、戻り待ちや目先の利益を確定する売りが出たようだ。
後場の日経平均は引き続きプラス圏で堅調推移を維持しそうだ。節目の3万3000円を大きく上回り3万3500円に迫る勢いとなっている。米CPIの結果は、インフレがFRBの望み通りに順調に鈍化している証拠となり利上げ終了観測が強まっている。また、短期金融市場での利下げ時期も6月に従来の7月から再び前倒しされており、国内の投資家心理も大きく改善している。そのほか、米下院では新たなつなぎ予算案可決しており、懸念材料だった政府機関閉鎖のリスクも大幅に低下している。
一方で、東証株価指数（TOPIX）も高値圏で推移しているが、朝方の高値から一段と上値を追う動きは目立っていない。後場も堅調推移は続くだろうが、ひとまず決算発表を終えた個別材料株の動向に注目しておきたい。
東証株価指数（TOPIX）は続伸し、前引けは23.00ポイント（0.98%）高の2368.29だった。JPXプライム150指数は続伸し、15.62ポイント（1.52%）高の1046.36だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆4349億円、売買高は9億6344万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は998。値下がりが606、横ばいは52だった。
業種別株価指数（33業種）は石油・石炭製品、精密機器、電気機器、不動産業などが上昇。下落は保険業、銀行業など。
個別では東京エレクトロン、ディスコなどが大きく買われ、ソニーグループも上昇した。ルネサスエレクトロニクス、テルモ、三井不も高い。出光興産が値を上げ、信越化学工業も上値を追った。ツルハホールディングスが急騰、ギフティも値を飛ばした。
半面、前日に決算を発表した三菱UFJフィナンシャル・グループが冴えず、SMCも売りに押された。ヤクルト本社は軟調。電通グループ、丸井Gが安く、フリュー、ベースが急落、電通グループも大幅安だった。
15日午前の日経平均株価は大幅に続伸し、午前終値は前日比645円63銭（1.97%）高の3万3341円56銭だった。
きょう前場はリスクオンの流れが一気に強まり日経平均は大幅続伸、フシ目の3万3000円台を大きく回復した。
14日のNYダウ工業株30種平均は前日比1.42%高、ナスダック総合株価指数は2.37%高で終えた。
注目された10月の米消費者物価指数（CPI）が事前予想から下振れたことで、米長期金利が低下し市場のセンチメントが改善、前日の欧米株市場が全面高に買われた流れを引き継いだ。外国為替市場では日米金利差縮小を背景に大きくドル安・円高に振れたが、これを嫌気する動きは見られなかった。また、朝方発表の7～9月期の国内GDPは低調な内容だったが、これも特にマイナス材料視されなかった。
アジア市況では、香港ハンセン指数及び上海総合指数も堅調に推移している。
PER（株価収益率）の高い半導体関連株を中心に幅広く買われ、取引時間中としては約2カ月ぶりに心理的な節目の3万3000円を上回った。
東京株式市場でも東エレクやアドテスト、TDKなどが買いを集めた。
内閣府が15日に発表した7～9月期の国内総生産（GDP）速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比年率2.1%減だった。3四半期ぶりのマイナス成長となり、国内長期金利が一時低下したことも株式相場の支えとなった。
一方、日経平均が3万3000円台半ばに近づくと上値が重くなる場面があった。夏場から秋にかけて売買高が膨らんだ価格帯でもあり、戻り待ちや目先の利益を確定する売りが出たようだ。
後場の日経平均は引き続きプラス圏で堅調推移を維持しそうだ。節目の3万3000円を大きく上回り3万3500円に迫る勢いとなっている。米CPIの結果は、インフレがFRBの望み通りに順調に鈍化している証拠となり利上げ終了観測が強まっている。また、短期金融市場での利下げ時期も6月に従来の7月から再び前倒しされており、国内の投資家心理も大きく改善している。そのほか、米下院では新たなつなぎ予算案可決しており、懸念材料だった政府機関閉鎖のリスクも大幅に低下している。
一方で、東証株価指数（TOPIX）も高値圏で推移しているが、朝方の高値から一段と上値を追う動きは目立っていない。後場も堅調推移は続くだろうが、ひとまず決算発表を終えた個別材料株の動向に注目しておきたい。
東証株価指数（TOPIX）は続伸し、前引けは23.00ポイント（0.98%）高の2368.29だった。JPXプライム150指数は続伸し、15.62ポイント（1.52%）高の1046.36だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆4349億円、売買高は9億6344万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は998。値下がりが606、横ばいは52だった。
業種別株価指数（33業種）は石油・石炭製品、精密機器、電気機器、不動産業などが上昇。下落は保険業、銀行業など。
個別では東京エレクトロン、ディスコなどが大きく買われ、ソニーグループも上昇した。ルネサスエレクトロニクス、テルモ、三井不も高い。出光興産が値を上げ、信越化学工業も上値を追った。ツルハホールディングスが急騰、ギフティも値を飛ばした。
半面、前日に決算を発表した三菱UFJフィナンシャル・グループが冴えず、SMCも売りに押された。ヤクルト本社は軟調。電通グループ、丸井Gが安く、フリュー、ベースが急落、電通グループも大幅安だった。