78円安、過熱感から利益確定売り

東京株式（前引け)＝78円安、過熱感から利益確定売り
5日午前の日経平均株価は反落し、前日比78円97銭安の2万2616円77銭で終えた。
最近の急速な株高を受けて、利益確定売りが広がった。高値警戒感から買いは手控えられ、軟調な値動きが続いた。下げ幅は朝方には一時130円を超えた。
週末で積極的にポジションを取ることは控えられているほか、今晩は米５月雇用統計が発表されることもあり、方向感に欠け様子見姿勢となっている。
 
日経平均は前週に1500円近く上昇したのに続き、今週も前日までに800円超上昇しており、短期的な過熱感に対する警戒で売りが優勢だった。市場では「海外の短期筋などによる買い戻しに一巡感が出つつある半面、バリュエーション（株価評価）面から中長期の買いはあまり入りにくい」との声が聞かれた。
 
東京都で新型コロナウイルスの感染者数が再び増加の兆しを見せていることや、総務省が5日朝公表した4月の家計調査で消費の大幅な落ち込みが確認されたことも重荷となった。
 
一方、下げ幅を縮小する場面も目立った。円相場が1ドル＝109円台で安定推移するなど、リスクオフムードの緩和状態は保たれている。欧州中央銀行（ECB）が4日の定例理事会で追加金融緩和を決定。経済活動の再開も活発化し始め、「積極的な金融・財政政策に支えられた株高期待は根強い」のも確かだ。日経平均の下値は限られ、底堅さもうかがわれる展開だった。
 
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反落した。
 
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆862億円、売買高は6億2547万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1326と、全体の6割を超えた。値上がりは755銘柄、変わらずは84銘柄だった。
  業種別株価指数（33業種）は、精密機器、小売業、医薬品などが下落し、上昇は空運業、鉄鋼、海運業など。
 
個別銘柄では、ソフトバンクグループやソニー、キーエンスが安く、ZHDやサイバーの売りが目立った。キッコマンやキリンHD、武田薬品工業、第一三共や中外薬も安い。テルモやオリンパスも下げた。東京海上ホールディングスが値を下げた。オンコリスバイオファーマやFRONTEOが売られた。
 
一方、任天堂が高く、三井住友フィナンシャルグループや三菱UFJフィナンシャル・グループなど銀行株が値を上げた。ANAHDやJALの空運株が高い。アルプスアルや板硝子も買われた。
 
東証2部株価指数は前日比59.90ポイント高の6358.04ポイントと5日続伸した。
出来高1億4118万株値上がり銘柄数は184、値下がり銘柄数は192となった。
 
個別では、アルチザネットワークスがストップ高。クレアホールディングス、北海道コカ・コーラボトリング、GMOペパボ、FRACTALE、萬世電機など6銘柄は年初来高値を更新。ファーマフーズ、DNAチップ研究所、東京自働機械製作所、日本インシュレーション、ジャパンエンジンコーポレーションが買われた。
 
一方、フレンドリーが年初来安値を更新。北日本紡績、昭和化学工業、フルスピード、インタートレード、野村マイクロ・サイエンスが売られた。